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診療科・部門

歯科口腔外科

当科の特色

歯科インプラントセンター

患者の多様化するニーズに伴い、「骨造成からインプラント補綴の複合療法」の必要性が高まっております。各分野の専門家とのInterdisciplinary team approachにより予知性の高いインプラント治療を実践しております。
2021年10月歯科インプラントセンターを設置いたしました。今後も安心・安全・良質な歯科インプラント治療を提供していきます。

 

周術期口腔ケアセンター

歯科疾患を有する患者や口腔衛生状態不良の患者における口腔内細菌による合併症(手術部位感染、病巣感染)、手術の外科的侵襲や薬剤投与等による免疫力低下により生じる病巣感染、人工呼吸管理時の気管内挿管による誤嚥性肺炎等の術後合併症の予防・脳卒中により生じた摂食機能障害による誤嚥性肺炎や術後の栄養障害に関連する感染症等の予防等を目的に、がん治療などを実施する医師との連携の下、患者の入院前から退院後を含めて一連の包括的な口腔機能管理を行っております。
2021年10月周術期口腔ケアセンターを設置いたしました。口腔機能管理にかかわるすべての業務を行い、院内、地域の総合病院、歯科医院など医科歯科連携システムを構築していきます。

 

静脈内鎮静法

口腔外科手術あるいは歯科治療は、過度の精神緊張や疼痛刺激により血管迷走神経反射や過換気症候群などの全身的偶発症が起こることがあります。このような治療時の全身的偶発症を予防するためには、無痛的処置を心がけるとともに、治療に伴う精神的ストレスを軽減し、リラックスした状態で治療が受けられるような工夫が必要となります。
当科では口腔外科手術に対する恐怖心や不安・緊張感を最小限に抑制し、快適かつ安全に治療を施行するために、鎮静薬を経静脈的に投与する静脈内鎮静法を行っております。意識があり、生体の防御反応や反射が維持されているので安全性が高く、患者さんの精神緊張を緩和して全身的偶発症を予防する手段としてきわめて有用な方法です。効果の発現が速やかで、患者さんの協力度にかかわらず確実で安定した鎮静効果が得られ、健忘効果が期待できるなどの長所を有しております。

手術用顕微鏡

歯科用CT画像診断に基づき手術用顕微鏡を用いた歯根端切除術を行っております。歯科用CTにより三次元的な術前所見を得るとともに、手術用顕微鏡を用いることにより、低侵襲の手術が可能となります。低侵襲かつ精密な処置により、難治性の慢性根尖性歯周炎の治療成績が向上します。
歯根端切除術(しこんたんせつじょじゅつ)は外科的歯内療法の一種で、病変部の根尖(根の先)を含めて除去する方法です。根尖性歯周炎は根尖部歯周組織の炎症で、う蝕に継発して感染した根管から細菌学的・科学的傷害物質が根尖孔を通し根尖部の歯根膜に波及して起こります。ときに、歯に対する外傷、または血行の感染によって生じることがあります。慢性に経過すると歯根嚢胞(しこんのうほう)の原因となり得ます。
広範囲に進展した歯根嚢胞などの場合は、全身麻酔や静脈内鎮静法を用いております。

クリニカルパス

クリニカルパスとは「入院を要す外科手術や検査などの医療内容を計画化、書式化、標準化し、医療の質の評価と改善を行うためのシステム」であり、近年、日本の医療現場においても急速に普及しております。このクリニカルパスの大きなメリットは受ける治療のおおよそのスケジュール、入院期間、手術方法や検査などの内容を把握することができ、治療内容が「標準化」し、入院期間が短縮され、ひいては医療の質の向上が図られることであります。

当科では多くの疾患に対してクリニカルパスを適用しております。クリニカルパスは、抜歯術(1泊2日)、埋伏歯抜歯術、軟組織・顎骨嚢胞摘出術、インプラント埋入術・骨移植術(2泊3日)、下顎骨骨折観血的整復固定術、顎矯正手術「上顎」(9泊10日)、顎矯正手術「上下顎・下顎」(10泊11日)などです。

広範囲顎骨支持型装置埋入手術、広範囲顎骨支持型補綴

2011年3月まで「先進医療」の承認を受けていました「インプラント義歯」の名称が「広範囲顎骨支持型装置埋入手術、広範囲顎骨支持型補綴」に変更され、2012年4月より保険適用になりました。これらを保険診療として扱える施設は、施設基準に適合しているものとして地方厚生局長等に届け出た保険医療機関となっています。当科ではこの施設基準に適合し、届出をしております。当該手術は、次のいずれかに該当し、従来のブリッジや有床義歯(顎堤形成後の有床義歯を含む。)では咀嚼機能の回復が困難な患者さんに対して実施した場合となります。

〖施設基準〗

    • 1.  歯科又は歯科口腔外科を標榜している保険医療機関であること。
    • 2.  当該診療科に係る5年以上の経験および当該療養に係る3年以上の経験を有する常勤の歯科医師が2名以上配置されていること。
    • 3.  病院であること。
    • 4.  当直体制が整備されていること。
    • 5.  医療機器保守管理及び医薬品に係る安全確保のための体制が整備されていること。
    • 6.  当該療養に必要な検査機器を設置していること。

〖当該手術〗

  • イ. 腫瘍、顎骨骨髄炎、外傷等により、広範囲な顎骨欠損若しくは歯槽骨欠損症例(歯周疾患および加齢による骨吸収は除く)またはこれらが骨移植等により再建された症例であること。なお、欠損範囲について、上顎にあっては連続した3分の1顎程度以上の顎骨欠損症例または上顎洞若しくは鼻腔への交通が認められる顎骨欠損症例であり、下顎にあっては連続した3分の1顎程度以上の歯槽骨欠損または下顎区域切除以上の顎骨欠損であること。
  • ロ. 外胚葉異形成症等又は唇顎口蓋裂等の先天性疾患であり、顎堤形成不全であること。
  • ハ. 外胚葉異形成症等の先天性疾患であり、連続した3分の1顎程度以上の多数歯欠損であること。
  • ニ. 6歯以上の先天性部分無歯症または3歯以上の前歯永久歯萌出不全(埋伏歯開窓術を必要とするものに限る)であり、連続した3分の1顎程度以上の多数歯欠損(歯科矯正後の状態を含む)であること。

薬剤関連顎骨壊死

顎骨壊死はビスホスホネート(Bisphosphonate, BP)製剤だけではなく、BP製剤と同じ骨吸収抑制作用を示す抗RANKL (Receptor activator of nuclear factor κB ligand) 抗体デノスマブなどでも多く報告されております。
当科ではかかりつけ医、かかりつけ薬剤師と十分に連携をとり、顎骨壊死に対して正確に理解し、適切な治療法を選択しております。
骨吸収抑制薬を投与されている患者さんの多くは長期にわたる治療が必要なため、顎骨壊死の発症予防には「かかりつけ歯科医」にて継続的な口腔衛生管理が必要と考えております。

高齢者の抜歯

超高齢社会を迎え、基礎疾患を有する高齢者の抜歯を行う機会が増加しております。高齢者の歯は脆くなり、周囲の骨は硬化し、弾性が低下します。加齢とともに抜歯が困難となるため、容易に抜歯できないことがあります。また、抜歯後に基礎疾患の増悪や抜歯後出血、感染症などといった合併症を発症する危険性が高くなります。通院の場合は帰宅後の状態を把握することができず、合併症への対応が遅れることがあります。そのため、当科では入院下に抜歯を行い、合併症に対して早急に対応できる体制を整えております。
かかりつけ医と診療情報を共有し、抜歯を行っております。また、必要に応じて院内各科の高い専門知識を持つ医師に協力いただいております。

周術期等口腔機能管理

口腔内(口の中)には500種を越える細菌が数百億個も住み着いています。これらの細菌がバイオフィルム(細菌の塊)を形成します。バイオフィルムは、う蝕(虫歯)、歯周病、誤嚥性肺炎、心臓疾患、動脈硬化、肺炎、糖尿病、骨粗鬆症(こつそしょうしょう)、早産などの妊娠トラブルなどに関わっていることが証明されています。これらを発症させないためには、バイオフィルムの除去が必要となります。抗菌薬や含嗽剤ではほとんど効果がありません。そのため、除去には定期的な機械的な清掃を行わないとなりません。さらに成熟したバイオフィルムはブラッシング(歯ブラシ)では除去できないため、歯科医師、歯科衛生士による専門的口腔ケアが必要となります。
歯科疾患を有する患者さんや口腔衛生状態不良の患者さんにおける口腔内細菌による合併症(手術部位感染、病巣感染)、手術の外科的侵襲や薬剤投与等による免疫力低下により生じる病巣感染、人工呼吸管理時の気管内挿管による誤嚥性肺炎等の術後合併症の予防・脳卒中により生じた摂食機能障害による誤嚥性肺炎や術後の栄養障害に関連する感染症等の予防等を目的に、治療などを実施する医師との連携の下、患者さんの入院前から退院後を含めて一連の包括的な口腔機能管理を行っております。

 
〖対象〗
全身麻酔を受ける方(頭頸部、消化器などの悪性腫瘍、心臓血管外科手術、口腔外科手術など)、抗癌剤治療を受ける方、頭頸部放射線治療を受ける方、人工呼吸管理の方、骨吸収抑制剤(ビスホスホネートやデノスマブなど)の治療を受ける方など。

 

診療室

 

病棟処置室 B4病棟(B棟4階)

 
 

歯科用CT

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